翻訳学校の宣伝文句を見てみると、翻訳の技術やノウハウを習得できるということのほかに、翻訳の仕事が斡旋されるというのが必ずと言っていいほどある。いわく「翻訳の実務現場と直結した仕事がたくさんあります」、「講座で実力が認められると講師から下訳の依頼が受けられます」、「当校を卒業すると○○翻訳会社に登録でき、プロの翻訳者として活躍することができます」等々。将来翻訳で生計を立てることを夢見る若者にとって、これにまさる殺し文句はあるまい。
「プロの翻訳者として活躍」できるというのはさておき、翻訳学校を出たら仕事にありつけるというのはあながち嘘ではないのかもしれない、と最近思うようになった。というのも、翻訳会社が安く使える翻訳者を確保する目的で、翻訳講座を開設しているのではないかと疑われる節が見受けられるからである。
そうした仕事の代表格が「ローカライゼーション」である。コンピューターのアプリケーションソフトや機械の取扱説明書を日本語にする仕事で、昔は「マニュアル翻訳」と呼ばれていた。ボリュームが大きく、しかも頻繁に改訂されるため、仕事そのものが途絶えることはない。表現に繰り返しが多く、一度訳したものを再利用するように翻訳支援ソフトも販売されている。ローカライゼーションの仕事を請け負う翻訳者は、こうした翻訳支援ソフトの使用が義務づけられる。むしろソフトを販売するのが主目的で、翻訳講座を開いているのではないかとさえ疑いたくなる。
そのような状況を見ていると、翻訳市場は翻訳者で溢れかえるのではないかとも思える。しかし、たとえ翻訳者が供給過多であろうと、需要がありさえすれば市場として成立する。ただし、それは翻訳料の相場で言うなら通常の半分かそれ以下の価格で流通する、いわば「第二市場」とでもいうべきものである。この市場に共通するポリシーは、「品質は二の次、とにかく安ければいい」。
一昔前、「翻訳会社は翻訳者の名簿と電話があれば誰でも始められる」と言われたことがあったが、いまは翻訳者の名簿すらいらない。ネット上にそれらしいサイトを立ち上げさえすれば翻訳者のほうから応募してくるからだ。インターネットを媒体としているため、海外からも翻訳会社や翻訳者が続々と参入し､それが翻訳料の低価格化にいっそう拍車をかけている。
こうしてまさに第二市場まっ盛りの昨今だが、私は、そんな第二市場で翻訳者はまともに生活していけるのか、翻訳会社は経営が成り立つのか、発注する企業は果たして使い物になる翻訳を受け取ることができるのか、などといらぬ心配をしてしまう。いったんそのような第二市場に身をおいた翻訳者が、いつか正規の市場に浮上する日は来るのだろうかとも。
（2009年1月4日)