翻訳会社の翻訳料には顧客向け（売り値）と翻訳者向け（仕入れ値）の2通りある。翻訳料の算出の基礎となるのは翻訳単価である。翻訳会社は顧客向けの単価を言語、分野、和訳か外国語訳かなどによって細かく規定している。
翻訳者向けの単価も一応基準はあるが、翻訳者の能力に応じて差をつけている。並みの翻訳者はできるだけ安く使いたいし、優秀な翻訳者には少し多く払っても仕事を頼みたいからである。だから翻訳者向けの単価が表に出ることは普通はない。
翻訳会社の売り値が安ければ、翻訳者に支払う翻訳料も当然低くなる。あるとき知人に誘われて翻訳者の集まりに顔を出したことがあるが、その席でどこそこの翻訳会社は単価が安くてけしからんというようなことが話題になった。しかし翻訳料が驚くほど低かったとしても、それは「安かろう、悪かろう」のリスクを冒して経営する翻訳会社の方針であって、翻訳者が文句をつける筋合いのものではない。そのような経営方針に賛同するならその会社の仕事をすればいいし、賛同できなければ仕事しないだけの話である。
逆のケースで、日頃取引のない翻訳会社から電話で単価を聞かれて答えたら、「それはうちの売り値。高すぎる」と文句をつけられたことがある。
翻訳者であれ翻訳会社であれ、この種の文句をつけるためには、翻訳料はこれこれの額であるべきだということが前提となっていなければならない。もし翻訳の単価を国や自治体が決めるというのなら、それを守らないのは違反にちがいない。しかし翻訳業とは他に類例がないほど自由な職業である。翻訳者になるための資格などもないから、翻訳の実力があろうとなかろうと、誰でも好きなときに翻訳者を名乗ることができる。ことほどさように翻訳の単価も翻訳者が自分で決めていっこうに構わないのである。
翻訳は商品である。その商品価値を決めるのは、マルクスならば商品を生み出すのに費された時間と言うところだが、翻訳の場合は時間ではない。どれほど時間をかけようと､翻訳そのもののできが悪ければ売り物にならないからだ。たとえ同じものを訳してもそのできばえは翻訳者によって月とスッポンほどの違いがある。それが翻訳と他の商品で大きく異なる点である。
翻訳の商品価値とはユーザーにとっての有用性である。翻訳者が生産者で、企業がユーザーとすれば、その間にはいる翻訳会社はさしずめ仲買人か。生産者＝売り手である翻訳者が料金を設定し、仲買人である翻訳会社がそれに利益を上乗せして､買い手である企業に売り値を提示する。企業が商品価値に照らしてその値段で納得すれば買うし、納得しなければ買わない。これが市場の原理である。
翻訳会社が翻訳者の設定料金に利益を上乗せすると言っても、実際には翻訳会社が先に企業に売値を提示するケースがほとんどなので、あとは翻訳会社の裁量で翻訳者から幾らで仕入れるかにかかってくる。翻訳者に対して値切るだけ値切って少しでも利幅を上げようとするか、それとも翻訳者が言うなりの料金を受け入れて自社の上乗せ分を圧縮するか。その場合も判断の基準となるのは翻訳の商品価値である。
このような市場原理のプロセスを経て一人ひとりの翻訳者に相応の翻訳料（単価）が決まっていく。誰にも文句のつけようのない単純明快な話ではないか。
（2008年4月18日)