日本オートキャンプ協会(JAC)は昨年定款を改正し、それまでのキャンピングクラブを正会員とする組織から個人会員制に移行した。その結果、協会内におけるキャンピングクラブの位置づけがあいまいになり、それがクラブの衰退につながっているという見方がある。が、現在のクラブの退潮は定款改正の結果ではなく、時代背景から理解すべきである。
３０年前に協会が発足した当初、正会員であるキャンピングクラブは、基本的に一緒にオートキャンプすることを目的とする「仲良しクラブ」であった。場所も用具も情報もなく、グループでなければオートキャンプができない時代には、メンバーが集まってキャンプする「クラブキャンプ」にもそれなりの意味があった。現在はオートキャンプ場が過剰なまでに整備され、近所のスーパーやディスカウントショップでさえキャンプ用品のバーゲンセールを行い、巷間にはアウトドア関連のメディアや情報が溢れて、クラブに入らなくても手軽にオートキャンプを楽しめる。キャンプ場、雑誌社、企業などがクラブ例会の規模と質をはるかに越えるイベントを催し、キャンパーがそれらを自由に選択できるようになったことも、クラブキャンプの衰微につながっている。
このようにキャンピングクラブの衰退は、日本でオートキャンプが普及したことの必然的な結果なのである。
それでは今後キャンピングクラブは全く無用になるのだろうか。決してそうではない。むしろ２１世紀に入り「社会に開かれたキャンピングクラブ」として新しい発展を迎えようとしているのである。
２０世紀の最後の１０年間、すなわちオートキャンプ普及の最終段階において、環境フォーラム（１９９４年）、バリアフリーオートキャンプ大会（１９９９年）、国際キャンプ会議（２０００年）など社会的な意義のあるイベントが相次いで開催され、オートキャンプの直面する問題と今後の取り組みについて大きな示唆を与えた。その一方で、阪神淡路大震災（１９９５年）や玄倉川キャンプ事故（１９９９年）などの悲劇が、オートキャンプを深刻に見つめ直す契機となった。
そこで提起された個々の課題が、いまオートキャンプに重くのしかかっている。しかし、同時にそれは日本のオートキャンプが２１世紀に進むべき方向を明確に指し示してもいるのである。すなわち、オートキャンプは好むと好まざるとにかかわらず環境、福祉、教育、安全、防災といった、現代社会の焦眉のテーマと密接な関わりを持っており、それらと取り組むことによって社会的な存在意義を獲得していくということである。
「グローバルに考え、ローカルに行動する」というのは環境保護運動の基本姿勢を表したスローガンであるが、これはそっくりそのままオートキャンプにも当てはまる。オートキャンプは今後ますます広い視野で考えることが求められるが、それと同時にローカルに、つまりそれぞれの地域で具体的な課題と取り組んでいくことが必要となってくる。そしてこれを中心的に担うのが組織されたキャンパー、すなわちキャンピングクラブにほかならない。
キャンピングクラブは基本的に地域住民によって構成されているので、それぞれの地域のニーズや特殊性を把握できる。地域に密着した活動を展開することにより、地元の企業や団体の支援を得やすい。こうした活動は、キャンプ場、用品メーカー、ＲＶ業界などの協力を得て、より効果的に遂行されよう。
さらに地域と結び付いた活動を積極的に推進するためには、地方自治体との連携およびそのサポートが不可欠である。オートキャンプの守備範囲の広さに対応して、行政側の担当セクションも、社会教育、福祉、防災など多岐にわたるであろう。行政とのこうした協力関係により、キャンピングクラブは公益的な活動団体としての社会的な認知を受ける。それはとりもなおさずクラブが「地域における協会」の役割と機能を果たすことを意味する。新しい定款はその支部条項によってこれを制度的に保証しているのである。
喜ばしいことに、いま多かれ少なかれこうしたビジョンを持って活動しているキャンピングクラブが育ちつつある。オートキャンプの第二幕は静かに、しかし確実に始まっているのてある。
（日本オート・キャンプ協会「オートキャンプ」2000年1月）