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テントは災害に役立つか

 新潟県中越沖地震が発生した日の晩、テレビのニュースを見ていたら「年寄りには避難所の生活より車の中の方が楽」という声とともに、自家用車に避難している住民の様子が映し出された。

  3年前、同じ新潟県で川口町を震源とする中越地震が起きた。65人が死亡したが、そのうち直接地震で死亡したのは16人で、残り49人は震災後の「震災関連死」だった。中越地震では公共の避難所に行かずに、自家用車に避難する被災者ガ目立った。その結果、いわゆる「エコノミークラス症候群」により車中生活者が突然死するケースが相次いだのだ。強い精神的ストレス下にあって窮屈な車内に長時間いるために血液が固まって血管を詰まらせるのが原因と言われている。もしこのとき被災者が車ではなくテントに避難していたなら死を免れたのではないか、私は痛切にそう思った。

  そしていままた同じ新潟県で地震が起こり、自家用車に避難する被災者を見て、暗然とした気持ちになった。テントに避難すれば、この人たちは救われるというのに。しかし自治体は被災者にテントを配るだけで、テントの張り方やテント生活の仕方までは教えない。生まれて一度もキャンプをしたことのない人にテントだけ渡して生活しろというのは土台無理。いま本当に必要なのは車中に避難している人にテント生活をアドバイスすることだ。そう考えると、私はいても立ってもいられず翌日、炊き出しの用意をして被災地に赴いた。

  だが、実際に避難所に行ってみて私の目論見は見事に外れた。市の職員に中越地震の事例を出して説明したが、理解されないばかりか、そもそも救援物資の中にテントは含まれていないし、そういうニーズもないという。県から派遣されている職員にも話したが、同じ返事が返ってきた。しかも彼はファミリーキャンプの経験者で、「よほど装備が充実していない限り、被災者にはテントよりも車の方が快適でしょう」と付け加えた。たしかにキャンパーでさえ雨が降れば、テントを張らずに車の中に寝ることがある。ましてやレジャーではなく、精神的にも肉体的にも極限状態にある被災者にとっては自分の車の方が安心できるのだろう。

  やむなく私は「テント生活のアドバイス」は断念して、炊き出しに専念した。しかし「キャンプ道具は最良の防災グッズ、キャンプは最高の防災訓練」という信念が揺らいだわけではない。事実、3年前の中越地震では川口町の被災住民にキャンプ場のレンタルテントを避難用テントとして供用した実績がある。それかあらぬか川口町では車中死は一件も報告されていない。

  そこで私は東京に戻るとすぐに川口町に電話を入れて、当時災害対策本部で仮設住宅を担当した農村振興課の小西喜芳氏に、そのときの状況について詳しく尋ねた。小西氏の回答は概ね次のようなものだった。

  2004年10月23日、川口町では地震発生直後に避難勧告が出され、全町民5692人が避難した。そのなかには公共の避難所には行かず、地元集落の空地に集まって眠れない一夜をすごした住民もいた。翌日それらの住民のあいだからテントが欲しいという声が寄せられた。町は直ちに町営の蒼丘の杜オートキャンプ場が所有しているレンタルテント60張を提供した。彼らは2,3日それらのテントで寝たが、徐々に自宅のコンクリート造りの車庫など安全が確認された場所に移っていった。まもなく自衛隊の宿営テント244張が立てられると、そちらに移る人もいた。地震が起きてから25日後に避難勧告が解除されたが、それ以前に相当数の被災者が自宅に戻っていた。地震発生41日後の12月2日、仮設住宅への入居を開始した。

  小西氏の話から導かれる結論は、個人用テント(ファミリーテント)は地震発生後数日間は間違いなく有効だということである。なぜならば避難所に行かない(あるいは行けない)住民もテントで最初の数日をなんとかしのげば、その間に救援体制が整い、より安全で快適な場所に避難できるからである。したがってテントの必要度は被災当日が最も高く、それ以降は加速度的に低くなっていく。また防災体制上もそうあるべであろう。逆に言えば、被災後日数がたってからテントが送られても、あまり意味がないということになる。

  実際、昨年蒼丘の杜オートキャンプ場で会った長岡の被災家族は、親子5人で自家用車に避難していたところ、地震発生後11日目に自治体からテントが支給されたがそのまま使わずにしまい込み、2年後にそのテントで初めてファミリーキャンプをしたと話していた。

  川口町はいちはやく被災翌日に住民にテントを支給できたが、それは町内にレンタルテントを備えたキャンプ場があったからである。この観点から公営・民営を問わず、キャンプ場が地域防災対策の一環として貸し出し用のテントを常備するというのは一考に値しよう。だが一つのキャンプ場が常備できるテントの数には自ずと限界がある。だからといってすべての市町村にキャンプ場を設けるというのは空論にすぎない。

  結局、被災時に住民にテントが行き渡るようにするには、それぞれの家庭でテントを備えるしかない。しかし一般の家庭が防災のためにテントを常備するというのは考えにくいし、一度もテントを使ったことがなければ、いざというときに役立てることは難しいだろう。

  こう考えてくると、最も現実的な解決と言えるのは、自分のテントを持って日頃からキャンプを楽しむ家族を増やすことである。レジャーとしてキャンプを楽しみながら、知らず知らずのうちに防災の知恵と技能を身につける。そのためにより多くの家族をファミリーキャンプへと動機付けること、地道ではあるがそれは我々オートキャンプ愛好者が<防災>のためになし得る最大の貢献であるかもしれない。

(日本オート・キャンプ協会「オートキャンプ」2007年9月)

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