２０世紀最後の１０年間にアジアは二つの大震災を経験した。一つは１９９５年１月１７日死者６３００人を出した阪神淡路大震災、もう一つは１９９９年９月２１日台湾南部で死者２４００人を出した台湾大震災である。私たちはこれらの経験から、高度な工業技術に依存する都市が、いかに災害に対して脆いものであるかを知った。同時に、いずれの震災でもテントが被災者にとってシェルターの役割を果たし、キャンプが避難生活の有効な手段となったことを目撃した。
特に台湾の場合は、災害発生後わずか一週間足らずで１０万張り以上のテントが被災地に集結され、４０万人以上の被災者がテントで避難生活を送った。その背景には、台湾では戦後５０年以上にわたり「童軍教育」（ボーイスカウト教育）が実施され、中学校３年間に週１時間の授業と、年１回のキャンプ実習が義務づけられているという事情がある。戦後教育を受けた台湾国民は例外なくキャンプの知識と技能を身につけており、学校もテントやキャンプ用具を教材として常備しているのである。震災後、台湾では「童軍教育」が新たに防災教育という観点から再評価されている。
進学競争の激しい日本で野外教育を中学校の必修科目とすることは無理だろう。しかし、日本はオートキャンプ人口が１０００万人に達し、オートキャンプ場の数も全国１２００個所におよぶという恵まれた環境にある。尊い犠牲を出した過去の悲劇を教訓とし、防災においてキャンプおよびキャンプ場が果たし得る役割を分析・評価して、２１世紀の防災活動に生かしたい。
防災におけるキャンプの効用の第一は、あらゆる防災活動の基本である「自助」、すなわちみずからの生命と財産はみずから守るという原則を、キャンプ活動を通して学べることである。しかも、従来の防災訓練は災害に対する危機意識を持たせることを前提としているが、キャンプならば自発的に楽しみながら防災の知恵や技術を身につけることができるのである。
コンパクトに収納可能なテントは保管および運搬に便利、設営が簡単迅速、プライバシーが保てるなど、災害時の緊急シェルターとして非常に適している。今後は災害に備え、学校や公民館など自治体の施設でテントやキャンプ用具を常備すべきであろう。これと並行して市街地にキャンプのできるオープンスペースを確保すれば、災害時にテント村として利用できるだけでなく、延焼防止帯としても機能する。
近年、国や地方自治体によりオートキャンプ場の建設が積極的に行われているが、人口の密集する大都市周辺に被災者の避難所として機能するオートキャンプ場、すなわち防災キャンプ場を設置することを提唱したい。
防災キャンプ場は非常用の飲料水、食料、医薬品、日用品などを備蓄するだけでなく、避難用テントやキャンプグッズも常備する。これらのキャンプ道具は、普段レンタル品として活用すれば、メンテナンスおよび防災コストの面で有利である。テント生活が困難と思われる身障者、高齢者、妊産婦などを収容するために、トレーラーハウスを設置することも必要であろう。キャンプ場の建物は耐震・耐火設計とするほか、社会的弱者の避難生活を配慮して施設はバリアフリー仕様とすべきである。
防災キャンプ場は、災害時に電気、水道、ガスなどライフラインが途絶する事態を想定し、できるだけ自然の要素を活用せねばならない。キャンプ場の周囲に植えた樹木は防火や防風の働きをするし、キャンプ場内に井戸や池があれば、非常の際に飲料水や消火用水を確保できる。建物はできるだけ自然の採光や換気が行われるように設計すべきだ。また、自然エネルギー供給源としてソーラシステムを装備し、地勢が許せば風力発電の導入も検討に値しよう。
重要なのは、このような防災キャンプ場を都市計画の一環として整備することである。従来経済効率を最優先して集中化・工業化を推し進めてきた都市が、防災や環境の面で限界にきていることは明らかである。２１世紀の都市は、余暇や安全を重視した環境共生型都市に転換していかざるを得ない。平時には地域住民に自然と親しむ憩いの場を提供し、非常時には被災者の安全なシェルターの役目を果たす防災キャンプ場は、２１世紀の都市のシンボルとも言えるだろう。
（日本オート・キャンプ協会「オートキャンプ」２００１年２月）