序
第二次世界大戦後、戦争の荒廃から復興した先進国は大量移動と大量消費を原理とするマスツーリズムの時代に突入した。マスツーリズムは観光の大衆化をもたらした反面、観光開発による大規模な自然破壊、大量の観光客による環境汚染、地域の生活文化の変容などの弊害を生みだした。そのため近年マスツーリズムに代わる観光形態としてオールタナティブツーリズム（もう一つの観光）が求められるようになった。
オールタナティブツーリズムの具体的な観光形態として、エコツーリズム、グリーンツーリズム、ヘリテージツーリズムなどが提唱されている。こうした新しい潮流の観光形態を総称してニューツーリズムと呼ぶ。日本オートキャンプが提唱する「オートキャンプツーリズム」もこのようなニューツーリズムの1つとして位置づけられる。
以下にオートキャンプツーリズムの概念を明確にするとともに、それを推進する方策について述べる。
I. 観光としてのオートキャンプ
オートキャンプツーリズムの概念を規定するためには、最初にオートキャンプがどのような観光であるかを明らかにする必要がある。そこでオートキャンプを個々の観光要素に即して捉え返すことにする。
（１）観光主体
オートキャンプにおける観光主体は「キャンパー」である。日本ではテントに宿泊する「テントキャンパー」が約9割を占め、残り1割はキャンピングカーに宿泊する「キャンピングカーキャンパー」と常設宿泊施設を利用する「コテージキャンパー」である。年齢層でいうと30代と40代が圧倒的に多く、『オートキャンプ白書』（2014年）によれば全体の74.8％に達する。これらの年齢層は子育て世代に当るため、オートキャンプにおける観光主体は全体の約8割が子供連れの家族によって占められている。
（２）観光資源
観光資源とは観光の目的となる魅力を備えて観光行動を誘引する観光対象である。観光資源には自然によって造成された自然観光資源と、歴史的に伝承された人文観光資源がある。現在日本にオートキャンプ場は約1300か所あるが、それらの立地環境をみると山間部が最も多く、以下高原、河畔、湖畔、丘陵、山麓）、海岸、林間の順となっている。このようにオートキャンプ場は多様な立地環境に恵まれており、自然観光資源にはこと欠かない。しかしまたオートキャンプ場は基本的に人の生活圏に近く立地しており、キャンプ場周辺には史跡や社寺などの人文観光資源も豊富に存在する。
（３） 観光対象施設
オートキャンプ場の特殊性は、それ自体は宿泊施設であるが同時に観光の目的施設でもある点である。それはオートキャンプにおいては宿泊および飲食そのものがレクリエーションであるという特性に基づいている。キャンプ場ではテントの設営、キャンプ用具のセッティング、火起こし、調理といった一連の作業が主要な楽しみであり、テントの中で寝袋にくるまり自然の息吹を身近に感じながら寝ることがキャンプに行く最大の動機でもある。
（４）観光利用施設
観光利用施設とは、本来の観光目的のために利用される宿泊施設や飲食施設などである。オートキャンプ場での宿泊形態はテントとキャンピングカーが主体であるが、近年はコテージやトレーラーハウスなど常設宿泊施設も増えている。現在日本のオートキャンプ場は水洗トイレと温水シャワーは100パーセント完備し、AC電源は約9割、ランドリー約8割、給湯設備は約4割のキャンプ場に設置されている。風呂があるキャンプ場も約4割に達している。
飲食について言えば、オートキャンプ場の利用者は自炊が基本であり、そのために必要な上下水道設備、炊事棟、給湯設備などが整備されている。加えてレストランやコーヒールームを併設しているキャンプ場もある。
ほとんどのオートキャンプ場は燃料や電池、食材や調味料や洗剤などを販売して利用者の便宜を図っている。売店で地元の名産品や工芸品を扱っているところも多い。また本格的に店舗を構えて地域で取れた農産物や水産物を販売して地産地消に一役かっているキャンプ場もある。
（５）移動手段
オートキャンプの移動手段は専ら自動車である。日本でオートキャンプが誕生した要因の一つは、1960年代にモータリゼーションが起きたことにある。自動車という個人移動手段の登場により、鉄道やバスのように軌道や特定の経路に拘束されない移動が可能になった。家族で好きな時に好きな場所に移動できる利便性は、自動車以外の移動手段にはない。しかもオートキャンプの場合は、自宅を出た自動車がそのまま観光目的地であるオートキャンプ場内（駐車場ではなく）に乗り入れる完璧なドア・ツー・ドアである。目的地に至る途中でも窓外の景色を楽しみ、風光明媚な場所で一時停車し、あるいは地元の道の駅に立ち寄ることなどを考慮すれば、移動そのものが観光目的の一つであるとも言えよう。
II. オートキャンプツーリズムの定義
以上の論述に基づき、オートキャンプとは余暇に個人（家族）が自動車で日常生活圏を離れ、キャンプ場でリラックスした時間を過ごしながら、地域の自然や文化に触れることを通して心身のリフレッシュを図る観光であると言うことできる。
オートキャンプツーリズムとは、このような観光としてのオートキャンプを構成する観光主体、観光資源、観光施設、移動手段の総体に、関連する観光行政および観光産業を含めた包括的な概念である。
ＩＩＩ. オートキャンプツーリズムの特徴
（１）家族
オートキャンプの最大の魅力は家族で参加して楽しめることである。上述したようにオートキャンプ参加者は30代と40代の子育て世代が７割を超えており、子供連れの家族が全体の8割を占める。実際にオートキャンプをしている家族にキャンプの魅力を尋ねると、一番が自然とのふれあい、続いて家族との団らん、子ども健全な成長、解放感、のんびりできる、ストレスの解消の順となっている。ここから日ごろ仕事や家事に追われている両親が子供と一緒に自然のなかでリラックスした時間を過ごすことにより、心身ともにリフレッシュする姿が浮かび上がる。
（２）経済性
1回あたりのキャンプ費用（高速代・ガソリン代・キャンプ場使用料・食材など）は1家族20,720円（『オートキャンプ白書2014』）で、1人当たりの単価に換算すると一般旅行のほぼ8分の１である。オートキャンプ場の料金も基本的に家族利用を前提として設定されているため、4人で泊まった場合に最も割安となる。オートキャンプはキャンプ道具を購入するための初期投資が必要であるが、それを考慮しても宿泊を伴うレジャーのなかでは最も経済的である。
（３）生涯レジャー
オートキャンプは子育て世代のファミリーが中心であるが、子育て期以降もキャンプを継続する人が増えている。キャンパーに現在のレジャー・余暇生活の満足度を尋ねると、「満足」「まあ満足」の回答を合わせて73.6％で、「やや不満」「不満」を合わせた7.9％との差は65.7ポイントである。内閣府が発表した「国民生活に関する世論調査」(平成25年6月調査)によると、レジャー・余暇生活の面での「満足」は61.5％で、「不満」35.2％との差は26.3ポイントにすぎず、キャンパーのレジャー満足度は一般に比べてかなり高い。年齢別に見ると、現在のレジャー・余暇生活に満足していると答えたのは20代70.1％、30代78.7％、40代69.5％、50代70.3％、60代86.2％であり、年齢に関わりなく満足度が高い。この数字からオートキャンパーは現役時代には仕事と余暇を両立させ、退職後は悠々自適の余暇生活を送っていることがうかがえる。
（４）環境教育
自然のなかに立地しているオートキャンプ場が環境教育の場として果たす役割は大きい。利用者はそれぞれのキャンプ場が定めるルールによって環境保全行動を教えられる。環境保全行動にはゴミの持ち帰り、節電、節水、エコ洗剤の使用、油物の処理などが含まれる。さらにゴミを20種類に分別することを通してリサイクルプロセスを体験させるキャンプ場や、キャンプ場で学んだ環境保全活動を日常の都会生活にフィードバックさせる「エコキャンペーン」などの試みもある。
キャンパーも環境に対する意識が高く、『オートキャンプ白書』（2009年）によれば93.3%のキャンパーが環境問題に関心をもっている。そのなかでも「環境問題に強く関心をもっている」キャンパーの割合は25.9%に達している。「日常生活とキャンプではどちらが強く環境問題を意識するか」の質問に、「日常生活のほうが強く意識する」と答えたキャンパーが16.3%であるのに対し、「キャンプ場の方が強く意識する」と答えたキャンパーは44.7%である。キャンプ活動を通して自然の恩恵を実感することにより、環境問題への関心が一層高まるものと考えられる。
（５）イベント
オートキャンプ場ではキャンプ場の立地や地域の特性を生かしたさまざまなイベントが企画されている。イベントは日常生活圏を離れ、未知の文化に触れるという観光者の本質的なニーズに応えるものである。キャンプ場で行われているイベントは、自然観察などの観察系、炭焼きなどの体験系、陶芸教室などの文化系、餅づくりなどの料理系、トレッキングなどの運動系、キャンプファイヤーなどの娯楽系と多岐にわたる。キャンプ場で企画実施されるイベントには観光のエッセンスが集約されている。キャンプ場周辺には多様な自然・人文観光資源があり、イベントの素材にはこと欠かない。これらの豊富な観光資源を活用することを通して地域の自然と文化の保全、住民との交流、ひいては地域の活性化につなげることができよう。
（６）バリアフリー
オートキャンプは乳幼児から高齢者に至るすべてのライフステージで、健常者だけでなく障害者も参加できる。そのためにオートキャンプ場のバリアフリー化はかなり進んでいる。『オートキャンプ白書』（2014年）によると、トイレが車椅子利用者用に設計されているキャンプ場は全体の62.7％、管理棟は52.2％に達している。このほかにテントサイト34.8％、洗面所31.9％、コテージ31.5％、炊事場28.9％、さらに風呂18.8％、シャワー17.2％がバリアフリー仕様である。さらに車いすの貸し出しを行っているキャンプ場（18.1％）もある。オートキャンプは最もバリアリーなアウトドアレジャーの一つである。
（７）防災
2011年東日本大震災が発生した直後、ほとんどのキャンプ用品が店頭から消えたことで、キャンプ道具が格好の「防災グッズ」であることが逆説的に証明された。オートキャンプ活動を通してそれらのキャンプ道具を使用することにより防災の知恵と技能を磨くことができる。オートキャンプ場もまた住民の避難場所、災害復旧活動やボランティアの拠点、避難住民の受け入れ先および仮設住宅として利用されるなど、災害における重要な役割を果たしている。
VI. オートキャンプツーリズムの推進
従来の旅行会社主導の観光は、ユーザーの出発地で旅行内容を企画する「発地型観光」であった。ニューツーリズムは到着地の住民が主体となって地域の観光資源をプログラム化して販売する「着地型観光」をめざす。しかしそのためには観光資源の開拓、プログラムの構築、交通手段の確保、サービス提供など直接企画運営に関わる要素のほか、宿泊施設や飲食施設などの基盤整備が必要となる。この場合、中核となるのは地域で観光事業を継続的に実施する事業主体である。事業を継続的に遂行するのに必要な能力と条件を備えたコアが存在しなければツーリズムは成り立たない。
オートキャンプツーリズムにおいてこのコアの役割を担うのはオートキャンプ場である。オートキャンプ場は一定の場所に宿泊・飲食施設を構え、常勤・非常勤のスタッフを雇用して運営し、観光プログラムを企画してユーザーに提供する。約9割のキャンプ場が宣伝媒体にホームページを使用し、約4割のオートキャンプ場がインターネットで予約できるシステムを採用している。
他方、ユーザーは直接各キャンプ場のホームページにアクセスして情報を収集し、気に入れば電話かインターネットで予約する。当日は自家用車（またはレンタカー）で自宅からドア・ツー・ドアで観光目的地に行く。キャンプ場は観光の企画、宣伝、販売のすべてを独力で行い、ユーザーは情報収集、予約、移動まで完全に個人で行うので、旅行会社が介在する余地は全くない。このような観光事業者と個人旅行者との完全な直結を可能にしたのは、モータリゼーションの発展とインターネットである。旅行社主導の大量移動手段による観光と異なるオールタナティブツーリズム（もう一つの観光）は、オートキャンプツーリズムにおいてすでに全国的な規模で実現しているのである。
今後はオートキャンプツーリズムを推進して、より積極的に地域の自然と文化の保存、地域振興、国際交流へとつなげていくことが求められる。そのような観点から、以下にオートキャンプツーリズムを推進するうえで検討すべき主な課題を挙げる。
（１）ミニ観光地
自然と人の生活圏の間に立地するオートキャンプ場の周辺にはさまざまな観光資源（自然的要素、・人文的的要素）が存在している。そこで地域固有の自然、文化、食、暮らしなどを観光資源として掘り起こして地域の観光価値を高め、それを通して地域の活性化につなげることが求められる。人々のまなざしが変われば観光対象となる潜在的な観光資源はいたるところにある。このような観光資源を掘り起こせば、他のどこにもないユニークな「ミニ観光地」が誕生して、地域の新しい魅力を形成することにつながるであろう。
具体的な方策としてはキャンプ場を中心とした徒歩圏（半径約3ｋｍ）および自転車圏（半径約6ｋｍ）の観光資源を載せたマップを作成して実際に周遊できるようにする。この場合に大切なのは周遊マップをキャンプ場利用者だけでなく地域住民に配布して理解と協力を得ることである。そうすればキャンプ場をコアとする「ミニ観光地」において観光者と地元住民の間で交流が生まれるだろう。
さらに地元の旅行業者と提携してミニ観光バスを出し、ドライブ圏（半径約30km）の観光資源を周遊する。この場合、自然景観や文化遺産、郷土料理の昼食などをパッケージして販売する。こうすることによりキャンパーは地域ならではの観光資源に効率的に触れることができるうえ、それぞれが車を出すのではないので排ガスの抑制にもつながる。
（２）ネットワーク
現在日本には公営・民営合わせて約1300か所のオートキャンプ場があるが、基本的にそれらの間に横のつながりはない。しかしキャンプ場は孤立している限り点としての存在にとどまる。これをネットワーク化して点からへ、線から面へとつなげていくことが求められる。そのためには全国を地域ブロックに分け、ブロック毎にキャンプ場の連携を図ることが有効である。ブロック内に立地する各キャンプ場が周辺の観光資源を掘り起こし、それらをつないで「ミニ観光地」を創出する。それによってブロックとしての魅力を生み出し、地域全体の観光誘致力を高める。さらに合同で観光キャンペーンを企画実施して地域としてキャンパーを誘致する。また地域全体でユーザーにとっての利便性を増すことによって、ツーリング（周遊）への欲求を喚起する。キャンプ場が連携することにより自治体や企業に対して実効的に働きかけることが可能となり、地域振興をより効果的に押し進めることができる。
（３）ユニバーサルツーリズム
オートキャンプは家族主体という視点からは「ファミリーキャンプ」であるが、老若男女、障害の有無を問わず誰でも参加できるという視点からは「ユニバーサルキャンプ」である。健常者も障害者も余暇を自然のなかで過ごし、自然のみが与えることのできる喜びや癒しの力を享受する権利を平等にもっている。しかしこの権利を現実的に保証するためには、障害者がキャンプに参加することを阻害しているバリアを取り除くことが必要である。バリアには施設や移動手段のハード面と、意識や制度などのソフト面がある。すでに見たようにオートキャンプ場施設のバリアフリー化はほぼ満足すべきレベルに達している。むしろそれに見合った利用がなされていないのが現状である。その理由としてはバリアフリー化されているオートキャンプ場に関する情報が十分伝わっていない、移動手段がない、必要な介助者がいない、費用がかかる、などが考えられる。今後は地域の社会福祉協議内などと連携して、これらの課題と取り組み解決を探ることが必要である。それはオートキャンプ＝ユニバーサルキャンプを通して「ユニバーサルツーリズム」を促進することにつながるだろう。
（４）パッケージツアー
かつてマスツーリズムの全盛期をけん引したのは旅行会社が企画するパッケージツアーだった。パッケージツアーは必ず飛行機や鉄道などの大量輸送手段を組み込んでいるので、自動車を移動手段とするオートキャンプとは本来接点がない。しかしこの対極ともいうべきオートキャンプとパッケージツアーを組み合わせた新しい観光モデルは考えられる。
キャンパーの1日の移動距離を見ると、ほぼ半数が自宅から100km圏内のキャンプ場を利用している。これはキャンプがスローライフをモットーとするため、移動にかける時間を短くしてキャンプ場に滞在する時間をできるだけ長くしたいという気持ちの現れであろう。他方、多くのキャンパーが北海道や九州のキャンプツーリングに憧れている。特に時間に余裕のあるシニア層の間でツーリングキャンプへのニーズは高い。
ここに旅行会社が介在する余地がある。たとえば東京から北海道や九州に飛行機もしくは鉄道で行き、現地でレンタカーをしてキャンプ場を周遊するパッケージツアーを提供する。この場合、キャンパーは小型テントを持参するか、キャンプ場のテントをレンタルすることになるが、コテージやトレーラーハウスなどの常設宿泊施設を利用すればキャンプ未経験者にもターゲットを広げることができる。
『レジャー白書2012』によれば、オートキャンプの潜在需要は男女全体であらゆるレジャー項目の中で6位（男性だけで見ると海外旅行、国内旅行に次いで3位）を占め、人口に換算すれば約1200万人がオートキャンプをしたいと思っている。鉄道や飛行機とレンタカーとコテージ/トレーラーハウスを組み合わせたパッケージツアーは、オートキャンプの潜在需要の顕在化にもつながろう。
（５）国際キャンプツーリング
政府は2003年に観光立国宣言を行い、観光を国家的課題と位置づけて訪日外国人旅行者数を2010年までに1000万人にすることを目標に掲げた。それを受けて国土交通省は外国人旅行者の訪日を促進する「ビジット・ジャパン・キャンペーン」を展開した。その成果あって昨年 2013 年に史上初めて1000 万人を突破した。今後は2020 年に向けて「2000万人の高み」を目指すというが、そのためには従来と異なる視点が求められよう。
オートキャンプ場が国外からの観光者を受け入れる拠点となりうることは、欧州の先例を見れば明らかである。世界で最も多くの外国人旅行者が訪れるフランスにはキャンプ場が約1万か所ある。2011年現在、フランス国内の宿泊施設に占める割合が最も多いのはキャンプ場の47%で、2位のホテル21%を大きく引き離している。客室数に換算するとオートキャンプ場は約100万室であるのに対し、ホテルは約60万室である。キャンプ場に泊まる外国人旅行者も多く、2013年の調査ではキャンプ場全体の年間宿泊数は1億5700万泊で、その33.6％に当たる3350万泊が外国人であった。
もちろん日本は海に囲まれており、陸続きのヨーロッパとは事情が異なる。しかし日本国内の空港に降りて乗用車をレンタルすれば各地のオートキャンプ場に泊まりながら手軽に周遊できる。この場合、簡易なテントを持参してもいいし、コテージを利用してもいい。キャンピングカーをレンタルしてツーリングすることも可能である。
国際キャンプツーリングは、①普通の観光コースに含まれない土地を訪れる、②１回の滞在期間が長い、③地域住民との国際交流が図れるなど、観光者にとっても受け入れ側にとっても他の旅行形態にはない利点がある。特にオートキャンプの歴史が40年を越える日本のオートキャンプ場はその数と質においてアジアでも群を抜いており、日本国内のキャンプツーリングに対するアジア諸国の関心は高い。
日本と韓国の間はジュネーヴ交通条約により国際運転免許証で運転でき、すでにフェリーによるキャンピングカーの往来も行われている。ジュネーヴ条約に加盟していない台湾は、日本との相互協定により2007年から自国の免許証で日本国内を運転できるようになった。特に中国ではオートキャンプが急速な勢いで胎動しており、中国人観光者が日本でオートキャンプ場に泊まりながら周遊するようになる日は確実に近づいている。
今後オートキャンプ場を国際ツーリングの拠点として、国外ツーリストの受け入れを積極的に促進することが急務である。
（６）オートキャンプツーリズム推進連絡会議
「観光立国推進基本法」の前文に「観光は、地域経済の活性化、雇用の機会の増大等国民経済のあらゆる領域にわたりその発展に寄与するとともに、健康の増進、潤いのある豊かな生活環境の創造等を通じて国民生活の安定向上に貢献するものであることに加え、国際相互理解を増進するものである」と書かれている。オートキャンプが、この文を構成しているすべての要素を内包していることは上に見た通りである。今後はその可能性を最大限に引き出して、地域の繁栄と国際平和につなげていくことが求められる。そのためには関連分野の有識者を集め、あらゆる角度からオートキャンプツーリズムを検討して課題を洗い出し、その解決を探ることが必要である。この目的のために日本オートキャンプ協会、オートキャンプ関連企業、観光団体、旅行関係企業、メディアおよび観光庁など関係省庁を結集して「オートキャンプツーリズム推進連絡会議」を発足させることを提案したい。
VII. 結語
ニューツーリズムという言葉でくくられる新しい観光形態の多くがまだ理念にとどまるか、試行錯誤の段階を出ていないのに対し、オートキャンプツーリズムはすでに確立された観光形態として実績を重ねている。その理由の第一はツーリズムを推進する核となるべき事業主体が、オートキャンプ場として全国に1300か所存在していることにある。これらのオートキャンプ場を中核としてオートキャンプツーリズムを一層推進するならば、日本の観光は新しい次元にはいるだろう。この意味においてオートキャンプツーリズムはニューツーリズムのトップランナーとも言えるのである。
（日本オート・キャンプ協会「オートキャンプ」2015年1月～2月）