序
21世紀にはいり観光のあり方が大きく変わろうとしている。一方にはマスツーリズムに対する反省から生まれた「もう一つの観光」を模索する流れがあり、他方には従来の団体旅行から個人旅行にシフトする流れがある。しかしこの二つの流れを合流させた新しい観光モデルはまだ存在しない。少なくとも旅行業界や観光行政のレベルにおいては。
19世紀後半にヨーロッパで観光の一形態として生まれたレジャーとしてのキャンプは、20世紀に移動手段が自転車や馬車から車に代わることによって＜オートキャンプ＞の形態を取った。そして近年、地球規模での環境問題の深刻化と、それに伴う環境意識の高まりを受けて、オートキャンプは高度に環境を意識したレジャーとなっている。
オートキャンプをその原点に帰って＜観光＞として捉えかえすことにより、21世紀における新しい観光モデルのビジョンが見えてこないだろうか。そのような視点から、観光概念の変遷を概観するとともに、＜観光としてのオートキャンプ＞の現状を踏まえ、今後の課題と展望について検討する。
I. 観光の誕生
観光の語源は、中国の『易経』に出てくる「観国之光」、すなわち「国の光を観る」である。つまり他の国の価値ある文物を視察するという意味である。日本では一般に明治時代から使用された観光という言葉には、諸国をまわって見聞を広め、教養を高めるという意義が込められている。
英語で観光は「ツーリズム」（tourism）と言うが、この概念が定着したのは19世紀後半イギリスにおいてである。18世紀後半に産業革命が起きると、工場を中心とした工業都市が続々と誕生する一方で、大量の農民が都市に流入し、至るところに貧しい労働者の住む貧民街が生まれた。劣悪な住環境と過酷な労働条件にあえぐ労働者は飲酒に溺れ、生産性の低下、モラルの荒廃、犯罪の増加など深刻な社会問題となった。このとき印刷業を営む敬虔なバプティストだったトーマス・クックは、折しも開通した鉄道を使って飲酒を撲滅しようと考え、1841年禁酒大会への参加とピクニックを兼ねた日帰り旅行を企画した。この企画は大成功をおさめ、まもなくトーマス・クックは本格的に観光旅行を業とするようになる。労働者に健全な娯楽を提供して飲酒の弊害から救おうとしたトーマス・クックは、期せずしてそれまで富裕階層の特権であった観光を庶民の手に渡すとともに、観光業というレジャー産業を生み出したのである。
洋の東西を問わず、近代社会の黎明期に観光が誕生したとき、その本質には＜移動＞と＜啓発＞という二つの要素があった。
II. 国による観光振興
観光が新しいレジャーとして生まれ、産業にまで成長したのはイギリスだが、国家が観光の振興に乗り出したのはフランスが最初である。1910年フランスは世界に先駆けて政府観光局（Office National du Tourisme）を設置し、国として観光振興に取り組んだ。
1936年の総選挙で選ばれたレオン・ブルム人民戦線内閣は、労働運動の激化と世界恐慌の影響を背景に、すべての労働者に2週間の連続有給休暇を保障する「バカンス法」を定めた。労働者の心身の健康を増進することによって経済の再生を図るのが目的で、法律で企業に有給休暇制度を義務づけたのである。しかしその当時2週間という長期休暇を消化するには労働者の所得水準は低く、それを可能にする施設もなかった。そこで政府は低廉な宿泊施設としてフランス全土にキャンプ場を整備して労働者を受け入れた。
多くのフランス人が余暇にキャンプをするようになった結果、国民のクオリティー・オブ・ライフ（生活の質）が著しく向上し、長期バカンスはフランス人の生活に欠かせないものとなった。第二次大戦後、1956年に有給休暇が３週間に伸ばされ、折しも始まったモータリゼーションとあいまって「オートキャンプブーム」を迎えた。1964年当時、フランス人の全労働者の21％、管理職の11％がキャンプを楽しみ、キャンピングトレーラーの保有台数は7万台に達した。その後も有給休暇は1969年に4週間、1982年に5週間と拡大されブームに拍車をかけた。
20世紀末（1998年）フランスには約170万台のキャンピングカーが登録されており、そのうち約150万台が牽引式で、ヨーロッパ最大のトレーラー大国となっている。またキャンプ場の数は1万1000、ピッチ（区画）数はほぼ100万に達した。当時の観光白書によると、フランス国内の宿泊施設の割合はベッド数に換算してキャンプ場が15.7％と最も高く、2位ホテルの6.8％を大きく引き離している。また1年間のキャンプ場の泊数は9500万泊に達し、そのうち6200万泊がフランス人、3300万泊が外国人である。
20世紀に世界有数の観光大国となったフランスは21世紀に入った今日もその地位を不動のものにしているが、その原動力となったのはキャンプであり、基盤をなしたのはキャンプ場だった。
III. マスツーリズムとその超克
第二次世界大戦後、戦争の荒廃から復興した先進国はマスツーリズム（大衆観光）の時代を迎える。最初にマスツーリズムに突入したのは1950年代のアメリカで、それから約10年遅れてヨーロッパ諸国と日本が続いた。工業生産力の飛躍的な増大を背景に、観光が大衆化して大量の観光客が生まれた。マスツーリズムを一言で定義するならば、「大量移動と大量消費を原理とする観光」と言うことができる。旅行会社が企画するパッケージツアーに乗って、バス、鉄道、飛行機などの大量輸送手段を利用し、ホテルに宿泊しながら観光地巡りをするというのが典型的な形態である。その経済効果はきわめて大きく、各国政府も国策として積極的に推進した。
しかしマスツーリズムが地球全体を覆うようになった1980年代頃から、弊害も指摘されるようになった。リゾートホテルなどの観光開発による大規模な自然破壊だけでなく、大量の観光客による環境汚染や、地域の文化的環境の変容も問題となった。それとともにマスツーリズムに代わる観光概念としてオールタナティブツーリズム、すなわち「もう一つの観光」が求められるようになった。
1992年ブラジルのリオデジャネイロで開催された「環境と開発に関する国連会議」、いわゆる地球サミットにおいて、環境保全の基本理念としてサステイナブルディベロップメント（持続可能な開発）が掲げられた。環境か開発かの二者択一ではなく、環境と両立する形で経済発展を追求するというものである。この理念はさまざまな分野で受け入れられ、観光分野でもサステイナブルツーリズム（持続可能な観光）が提唱された。それまでのように自然や地域に負荷をかける観光ではなく、自然や地域と両立し、むしろそれらの保全に寄与する観光である。
IV. エコツーリズムの理念
サステイナブルツーリズムを具現化した観光形態として、エコツーリズム、グリーンツーリズム、ネイチャーツーリズム、ヘリテージツーリズムなどさまざま提唱されている。そのなかで環境と観光の両立というサステイナブルツーリズムの理念を最もよく体現しているのは、エコツーリズムであると考えられる。なぜならエコツーリズムの「エコ」には自然環境だけでなく、人間の環境も含まれているからである。とりわけ日本は自然が人間の生活圏に近いところに存在する。里山に代表されるように、自然との密接な関わりのなかで地域の歴史や文化が形成されてきた。エコツーリズムの概念は本質的に人間生活の広範な領域を包含しており、その意味ですぐれて開かれたコンセプトである。
このような理解に立ち、ここではエコツーリズムを＜自然・文化・歴史など地域の資源の魅力を生かし、それらを持続的に活用する活動を通して、環境保全と地域振興に寄与する観光＞と定義する。
昨今、旅行会社もエコツーリズムの意義を認識し、自然体験を織り込んだ「エコツアー」を売り出している。しかし採算を取るためには相当の規模で実施しなければならない。しかもそれらが本当に自然環境を保護し、地域住民の生活に貢献しているかという点では疑問も残る。そもそもエコツーリズムの理念はマスツーリズムの対極として登場したのであり、旅行会社が企画する観光旅行とはなじみにくいのではないか。
地域の自然・文化環境を保全し、地域振興につなげるという趣旨からしても、本来エコツーリズムは旅行会社主導ではなく地域主導で推進されるべきである。そのためには観光資源の開拓、プログラムの構築、交通手段の確保、サービス提供など直接企画運営に関わる要素のほか、宿泊施設や飲食施設などの基盤整備が不可欠である。これには専門家の知識が求められ、相応の投資も必要である。また地域においてエコツーリズムを継続的に実施する事業主体を確立しなければならない。
このような課題を地域として具体的にどのように実現していくかとなると、ハードルはけっして低くはない。エコツーリズムはようやく理念として形を整えたばかりであり、その具体化に向けてしばらくはさまざまな試行錯誤が続けられよう。
V. 団体旅行から個人旅行へ
世界の潮流がマスツーリズムからサステイナブルツーリズムに向かうなか、日本では1990年代頃から観光旅行の個人化とも言うべき現象が見られるようになった。それまでマスツーリズムを牽引してきた旅行会社が企画するパッケージツアーや、企業が主催する慰安旅行などの団体旅行が減少する一方、個人旅行・家族旅行・仲間旅行が活発になった。観光形態も従来の観光名所を見てまわる物見遊山型から、訪れる地域の自然や文化や人とのふれ合いを求める体験型・交流型へと変化した。
その根底にあるのは、第一に個人志向である。団体の規範よりも個人の価値観を優先するようになり、お仕着せの団体旅行ではなく各人の趣味やテーマが重視されるようになった。
第二に自然志向である。日本人の8割以上が都市型居住者となり、自然と切り離された日常生活を送っている。その結果、人間の本性として人工的なものと自然的なものとのバランスを取ろうとする衝動が生まれる。
第三に体験志向が挙げられる。高度情報社会にあって、人々は膨大な量の情報に囲まれている。このようなバーチャルな空間で生きていることへの代償行動として、直接的な体験を求めるようになる。
こうした背景のもとで、実際に個人旅行を可能にした要因はインターネットである。一昔前は観光と言えば旅行代理店に並べられたパンフレットを見てツアーを比較するというのが主であったが、インターネットの普及により誰でも手軽に観光地の情報を収集し、自分で旅行を企画できるようになった。
さらにその企画を個人レベルで実行することを可能にしたのは個人移動手段としての車である。モータリゼーションの発展により、鉄道やバスのように軌道や特定の経路に拘束されない移動が可能になった。
個人がインターネットによって自由に情報を手に入れ、車で自宅から目的地まで自分が望む経路で移動できることにより、旅行会社主導の大量移動手段による観光とは異なる「もう一つの観光」が現実のものとなったのである。
VI. 観光施設としてのオートキャンプ場
以上見たように現在日本には観光分野において2つの大きな潮流、＜マスツーリズムからエコツーリズムへ＞と＜団体旅行から個人旅行へ＞のシフトがある。この2つの流れを合流させた観光モデルはまだ存在しない。観光協会や地元の旅行会社が中心になって「エコツアー」の企画に取り組んでいる地域もあるが、それらは個人旅行化というもう一つのベクトルを考慮したものとはなっていない。
そもそも個人旅行者を対象としてエコツーリズムの理念を具体化し、しかもそれを地域主導で実施することが可能であろうか。結論を先取りして言えば、それは＜オートキャンプ＞という形態によって実現可能であると考える。オートキャンプの活動ベースはオートキャンプ場である。オートキャンプ場の立地は高原・山間・河畔など多様であるが、基本的に人間の生活圏に近く、自然と生活圏を媒介する位置にある。オートキャンプ場は宿泊施設として機能するだけでなく、地域の特性を生かしたイベントを企画し、インターネットを使って個人を対象に情報を発信している。現在日本にはオートキャンプ場が全国に公営・民営を含め約1300箇所あるが、これら既存のオートキャンプ場をベースとすることにより、地域におけるエコツーリズムを実効的に推進することが可能であると考える。
このような観点から以下にオートキャンプ場を＜観光施設＞として捉えかえし、観光施設が果たすべき6つの機能、すなわち宿泊・飲食・レクリエーション・学習・販売・情報について検証する。同時にこれと関連して＜エコツーリズムの拠点＞としてのオートキャンプ場に求められる要点を指摘する。
（１）宿泊機能
オートキャンプ場は基本的に宿泊施設である。個人や家族が安心して滞在するためには安全がなによりも重要である。構内をゲートやフェンスで囲むとともに、管理人が常駐することが求められる。災害や事故の発生に対処するための危機管理体制も欠かせない。AEDの設置とその使い方に習熟することも必要である。万一事故が発生した場合に備えて保険に加入することは言うまでもない。
安全と並んで求められるのは快適である。現在日本のオートキャンプ場は水洗トイレと温水シャワーはほぼ100パーセント完備し、電源やランドリーや給湯設備も５割を越えており、ハード面で見ればすでに十分快適である。今後はホスピタリティーなどソフト面の比重を増し、顧客満足度を高める努力が求められよう。
オートキャンプ場での宿泊形態はテントとキャンピングカーが主体であるが、近年はコテージやトレーラーハウスなど常設の宿泊施設が増えている。今後多様な観光者のニーズに応えるためにも建物系を中心とする常設宿泊施設の充実が望まれる。バリアフリーについて見れば、トイレおよび管理棟が車椅子利用者用に設計されているキャンプ場は全体の５割を越えており、洗面所や炊事場も３割前後に達している。キャンプ場の立地条件や利用状況を考慮すると、ほぼ十分な水準であると言える。これからは施設そのもののバリアフリー化よりも、地域の福祉協議会などと連携して利用の促進に力を注ぐべきであろう。
（２）飲食機能
キャンプ場では宿泊者に直接飲食を提供するより、「自炊」の可能性を提供するのが基本である。利用者は基本的に各自のサイトで調理する。そのために必要な上下水道設備が各戸別サイトに設けられているケースもあるが、たいていはサイトに近接して炊事棟が設置されている。炊事棟に給湯設備やガスコンロが用意されている場合もあり、利用者はこれをキッチン代わりに利用することもできる。
レストランや軽食を提供するコーヒールームを併設しているキャンプ場もあり、必ずしも１日３食自炊する必要はない。キャンプ場周辺を散策したときに地元のレストランや郷土料理店で「外食」することも可能である。近くのスーパーやコンビニで惣菜や弁当などを買って手軽に済ます「中食」も選択肢の一つである。地元の業者と連携した朝食などの「出前」も、特に撤収日は利用者のニーズに合致しよう。
（３）レクリエーション機能
宿泊機能および飲食機能と並んで重要な観光機能はレクリエーションである。キャンプ場では宿泊および飲食そのものがレクリエーションであるというユニーク性がある。設営、炊事道具の配置、火起こし、調理といった一連の作業はキャンプにおける主要な楽しみであり、キャンプの目的ともなっている。
もちろんオートキャンプ場でのレクリエーション活動は設営と料理に限られない。自分のサイトでは焚き火、センター広場ではサッカー、キャンプ場周辺ではトレッキングと、キャンプ場でのレクリエーションは多様性と空間的な広がりを持っている。しかもいずれも親子で楽しめることが特徴であり、オートキャンプの最大の魅力ともなっている。日ごろ仕事や家事に追われている両親が子供と一緒に自然のなかでリラックスした時間を過ごすことにより、心身ともにリフレッシュするとともに親子の絆も深まる。
キャンプ場自体もそれぞれの規模や立地によってフィールドアスレチック、プール、水上スポーツ施設、スキー場、ミニゴルフ場、釣り堀などさまざまなレクリエーション設備を備えている。今後はキャンプ場近隣のレクリエーション施設とも連携して、利用者により幅の広いレクリエーションの可能性を提供することが望まれる。
（４）学習機能
＜移動＞と＜啓発＞という観光の本質からすれば、学習機能は観光の目的ともいうべき位置を占める。特に自然のなかに立地しているオートキャンプ場が果たす環境教育面での役割は大きい。利用者はそれぞれのキャンプ場が定めるルール（直火禁止、ゴミの分別、合成洗剤の使用禁止など）を通して環境保全行動を教えられる。キャンプを快適に楽しむためのルールなので、利用者としても抵抗なく受け入れることができる。ゴミを20種類に分別することを通してリサイクルプロセスを体験させるキャンプ場や、キャンプ場で学んだ環境保全活動を日常の都会生活にフィードバックさせる「エコキャンペーン」などの試みもある。
キャンプ場の学習機能を具体的に展開したものが「イベント」である。ここ数年公営キャンプ場の民間委託が進んでいることもあり、キャンプ場主催のイベントが増えているが、それらは単なる「客寄せ」の手段として捉えるべきではない。イベントは日常生活圏を離れ、未知の文化に触れるという観光者の本質的なニーズに応えるものであり、そのような理解に立って企画することが求められる。
キャンプ場で実際に行われているイベントは多岐にわたるが、概ね次の5つのカテゴリーに大別される。
観察系：自然観察、バードウォッチング、星座観察など。
体験系：田植え、そば打ち、炭焼きなど。
文化系：ハーブ茶教室、クラフト教室、陶芸教室など。
運動系：トレッキング、カヤック、フライングディスクなど。
娯楽系：キャンプファイヤー、流しそうめん、餅つき大会など。
これらすべてのカテゴリーに共通して言えるのは、キャンプ場の個性や地域の特性を生かしたイベントほど観光者の満足度が高いということである。イベントの質を高めるためには、人工的な装置に費用をかけるよりも、キャンプ場の立地や自然環境を最大限に活用することが効果的である。
イベントの多様化を図ると同時に地域の活性化につなげるために、地元の観光資源を積極的に活用することが求められる。観光資源は自然的要素と文化的要素からなる。キャンプ場周辺には湖沼、河川、海岸、森林、農地など、多様な自然的要素がある。これらを有効に活用するために、地元の野鳥の会や自然保護サークルなどとも提携して、自然環境の保全に寄与するようなプログラムを開発することが求められる。キャンプ場の利用者は基本的に環境意識が高く、イベントに参加して楽しいだけでなく、なんらかの形で環境保全に寄与していることが実感できるほど満足度は高くなる。
文化的要素には伝統的な工芸、郷土芸能、地場産業などが含まれる。キャンプ場近隣の郷土資料館や産業施設を訪れるのもよいが、地域の文化をキャンプ場で体験できれば観光参加者の満足度が倍加し、フィールドの付加価値ともなる。たとえば地元のわらじ職人をキャンプ場に招いて、わらじ手作り教室を開催すれば、参加者に貴重な手作り体験の機会を提供するとともに、地域文化の保存、ひいては地域の活性化にもつながるだろう。この種の観光資源は陶芸・漆芸・染織、紙すき、木工など枚挙にいとまがない。
（５）販売機能
キャンプは自炊が中心なので、調理に必要な材料や燃料などは自分でそろえるのが基本である。しかし持参し忘れたり、途中で不足したりすることもあるため、ほとんどのキャンプ場はキャンプ活動に必要な燃料や電池、必要最小限の調味料や食材を販売して利用者の便宜を図っている。
本格的に店舗を構えて地域の農産物を販売しているキャンプ場や、地域固有の名産品、工芸品を扱っているキャンプ場もある。今後は委託販売などの形態で、地元の産品を積極的に販売することが期待される。
ほとんどのキャンプ場では販売と並行してレンタルサービスも行っている。近年はキャンプ道具一式をレンタルする「手ぶらでキャンプ」をうたうところも増えているが、初めてのキャンプや、年に１、2回だけキャンプする人にとっては合理的な選択肢である。特に初めてのキャンプの場合は、テントの設営やキャンプ道具の使い方などの指導が適切に行われることが前提となる。このような指導は観光参加者とキャンプ場スタッフ（観光目的地の住民）との交流の機会ともなり、イベント性も高い。それだけにキャンプ場のホスピタリーが問われることにもなるので、繁忙期などには地域のオートキャンプ指導者を活用するなど十分な対応が必要である。
（６）情報機能
キャンプ場の案内は従来ガイドブックや雑誌の掲載が主であったが、近年はインターネットによる案内が中心となっている。ポータルサイトによる紹介だけでなく、自前のホームページを開設しているキャンプ場もここ数年で急増し、キャンプ場全体の8割を越えている。キャンプ場が独自にインターネットで広く情報を発信し、それを個人が検索して判断と選択の材料にするという構図はすでに確立している。
インターネットによる予約システムを採用しているキャンプ場の割合も年々増えており、現在約4割に達している。ネット予約によりキャンプ場と利用者の直結度はいっそう強化される。しかしネット予約を導入しているキャンプ場も含め、ほぼ100パーセントのキャンプ場が電話での予約も受け付けている。キャンプ場の存在形態は多様であるうえに体験的価値のウェイトが高いため、電話できめ細かい情報を提供することはキャンプ場にとって重要なサービスであり、利用者のニーズにも適っている。
キャンプ場周辺には温泉、レストラン、博物館、名所旧跡などさまざまな観光資源が点在している。これらをホームページで紹介したり、案内パンフレットを置いたりすることにより点は線につながる。今後は「相互リンク」の原則に立ち、相手側の観光施設もキャンプ場をホームページに載せたり、キャンプ場の案内パンフレットを置いたりするように図るべきである。
以上、観光施設としてのオートキャンプ場を宿泊・飲食・レクリエーション・学習・販売・情報の6つの機能について検証した。本来これらの機能には、それぞれたとえばホテル、レストラン、スポーツ施設、郷土資料館、みやげ物店、観光案内所など独立の観光施設が対応している。こうして見ると、オートキャンプ場はこれらすべての機能を合わせもった総合的観光施設であること言える。これは他の観光施設には見られないオートキャンプ場の卓越した特性である。
VII. ２１世紀の観光モデル
総合的観光施設としてのオートキャンプ場はその多様な機能と活動を通して、環境保全と地域振興に寄与する観光というエコツーリズムの理念を顕在的および潜在的に実現している。しかもみずからの意志と選択で地域を訪れる個人旅行者を主体としており、個人旅行化の傾向とも合致している。その意味で、オートキャンプは＜マスツーリズムからエコツーリズムへ＞と＜団体旅行から個人旅行へ＞という二つの潮流の合流点とみなすことができる。
このような視点から、オートキャンプ場がエコツーリズムのベースとなり、さらにオートキャンプが２１世紀の観光モデルとなるための課題について検討する。
（１）点から線、線から面へ
オートキャンプ場を観光拠点（中心）と見たとき、その周辺にはさまざまな観光資源が点在している。それらが互いに無関係に存在している間は点の状態にとどまっているが、インターネットやパンフレットなどで紹介することにより点は線でつながる。さらにキャンプ場周辺の実用的なマップを作成するなどして、実際に周遊できるようにすれば線は面になる。
とりわけキャンプ場を中心とした徒歩圏（半径約2.5ｋｍ）および自転車圏（半径約5ｋｍ）の観光資源を有機的に関連づけることが重要である。自然と生活圏の間に立地するキャンプ場の周辺にはさまざまな観光資源（自然的要素・文化的要素）が存在している。都市近代化の過程で廃棄され、都会の路上にかろうじて残された井戸が注目を集めているように、人々のまなざしが変われば観光対象となる潜在的な観光資源は至るところにある。このような観光資源を掘り起こせば、ユニーク性の高い「ミニ観光地」が誕生する。それは地域の新しい魅力を形成すると同時に、キャンプ場のフィールドの拡大（徒歩圏・自転車圏）にもつながるだろう。
（２）ネットワーク
オートキャンプ場を拠点としたエコツーリズムを全国的に推進するためには、個々のキャンプ場とその周辺地域のイニシアチブを相互にネットワーキングすることが必要である。たとえば全国を北海道・東北・関東・東海・北陸・近畿・四国・中国・九州の９ブロックに分け、各ブロックに立地するキャンプ場が情報交換や相互交流を図りながら、ブロック内のツーリング環境を整える。キャンプ場が相互に連携してブロックとしての魅力を創出するともに、ユーザーにとっての利便性を増すことによって、地域全体の観光誘致力を高めるのである。 現在、日本オート・キャンプ協会が認定したオートキャンプ指導者は全国に約160人おり、すでにブロック別に活動を展開している。オートキャンプ指導者のなかにはキャンプ場従事者も相当数含まれている。当面はこれらの指導者のネットワークを生かして地域ブロック化を進めるのが最も有効と考えられる。
（３）第3のカテゴリー
従来オートキャンプ場が主たるターゲットとしていたのはテントキャンパーとキャンピングカーキャンパーである。オートキャンプを観光として捉えた場合に、これら二つのカテゴリーに含まれない第３のカテゴリーとして＜個人観光者＞が見えてくる。ここで想定する個人観光者とは、環境意識が高く、自己啓発意欲が旺盛で、団体で観光地を周遊するよりも個人(家族)で地域に滞在し、自然や文化や人々との交流を重視する体験型観光者、すなわち＜エコツーリスト＞である。エコツーリストの目的はさしあたりキャンプそのものではなく＜エコツーリング＞である。たとえばキャンプ場のコテージに泊まって農作物の収穫を体験し、野鳥を観察し、キャンプ場周辺のウォーキングを楽しむ。こうしたエコツーリングを通してキャンプに興味を持てば自分でテントを張り、あるいはキャンピングカーを購入することもあり得よう。その意味でエコツーリストはキャンパー予備軍でもある。今後はこのような個人観光者をターゲットに加えた戦略と運営が求められる。
(４)観光行政
2008年4月1日にエコツーリズム推進法が施行された。エコツーリズムの理念の実践に向けて国が積極的に関与する姿勢を示したことは評価されるが、問題点もある。エコツーリズム推進法ではガイド付きのエコツアーを運営することが大前提とされている。アメリカやオーストラリアの大自然探訪ツアーをモデルとしたためか、旅行事業者の要望を反映した結果なのか定かではないが、エコツアーが営業的に成功すれば必然的にマスツーリズム化せざるを得ないという自己矛盾をはらんでいないだろうか。また、本来地域の自然と文化を包含した普遍的なコンセプトであるエコツーリズムの実践形態を法律でエコツアーに限局することは、エコツーリズムの多様な展開の可能性を制限することにつながらないか。さらにエコツーリズムの理念と個人旅行化のモメンタムを、観光行政としていかに調和させていくのかという課題も残されている。
オートキャンプ場はエコツーリズムの理念を意識するとしないとにかかわらず、それぞれの地域で実質的にエコツーリズムを実践している。しかしエコツーリズム推進法条文を読む限り、全国に１３００箇所あるこうしたオートキャンプ場の存在が法律制定の過程で考慮されたとは考えにくい。同法は施行5年後に見直されることになっているが、日本オート・キャンプ協会を中心としてオートキャンプ場の存在意義と実績を、行政はじめ社会に広くアピールすることが急務である。
（５）国際キャンプツーリング
政府は2003年に観光立国宣言を行い、観光を国家的課題と位置づけ、訪日外国人旅行者数を2010年までに1000万人にすることを目標に掲げた。それを受けて２００７年に観光立国推進基本法が施行された。その基本理念は、「地域社会の持続可能な発展を通じて国内外からの観光旅行を促進すること」である。これはエコツーリズムに通底する理念であるが、オートキャンプ場が国外からの観光者を受け入れる拠点としても適していることは、先に上げたフランスの例からも明らかである（年間キャンプ場9500万泊のうちフランス人6200万泊、外国人3300万泊）。もちろん日本は四周を海に囲まれており、陸続きのヨーロッパとは事情が異なる。しかし日本国内の空港に降り立ち、乗用車をレンタルすれば各地のオートキャンプ場に泊まりながら手軽に周遊できる。この場合、簡易なテントを持参してもいいし、コテージを利用してもいい。自前またはレンタルのキャンピングカーでツーリングすることも可能である。日本と韓国の間ではジュネーヴ交通条約により国際運転免許証で運転できるが、１９９８年に日本から初めてキャンピングカーが関釜フェリーを使って渡韓して以来キャンピングカーの往来も行われている。
ジュネーヴ条約に加盟していない台湾は日本との相互協定により、２００７年から自国の免許証で日本国内を運転できるようになった。直後に台湾グループが北海道でキャンピングカーをレンタルして周遊したという事例も報告されている。
国際キャンプツーリングは、①普通の観光コースに含まれない土地を訪れることができる、②１回の滞在期間が長い、③地域住民との国際交流が図れるなど、観光者にとっても受け入れ側にとっても他の旅行形態にはない長所がある。特にオートキャンプの歴史が４０年を越える日本のオートキャンプ場はその数と質においてアジアでも群を抜いており、日本国内のキャンプツーリングに対するアジア諸国の関心は高い。
現在中国ではオートキャンプが急速な勢いで胎動しており、日本のオートキャンプ場の視察や紹介も頻繁に行っている。中国人観光者が日本でオートキャンプ場に泊まりながら周遊するようになる日は確実に近づいている。
日本オート・キャンプ協会はこのようなキャンプのグローバル化に対応するため、2007年にFICC（国際キャンピング＆キャラバニング連盟）・FIA(国際自動車連盟)・AIT(国際観光連盟)で共同発行しているCCI(国際キャンプカード)を会員証として導入した。CCIは世界共通（アメリカ・カナダを除く）のキャンプ損害賠償保険が付保されており、CCI保持者は提携キャンプ場で利用料割引などのサービスが受けられる。現在日本では約２００のオートキャンプ場が提携しており、受付にWelcomeステッカーを掲示している。これのキャンプ場はFICCのホームページでもブロック別に掲載されている。また同協会が毎年発行しているキャンプ場ガイドは、シンボルマークの採用、地域やキャンプ場名の英語表記など、海外ツーリストの利用の便を図っている。
今後は観光行政機関と連携して、英文のツーリングマップを作成するなど国外ツーリストの受け入れを積極的に促進するとともに、必要な環境整備に努めることが求められる。
結語
以上、オートキャンプを＜観光＞の視点から捉えかえすことを通して、総合的観光施設としてのオートキャンプ場の特性を明らかにするとともに、オートキャンプ場をベースとしたエコツーリズムおよび国際キャンプツーリングの現状と今後の課題について述べた。
1969年に設立された日本オート・キャンプ協会の定款に「本会は、オート・キャンプ旅行の容易化、利便の増進をはかり、あわせて規律の維持につとめること等によって、わが国のオート・キャンプの健全な発達に貢献し、もって、公共の福祉の増進に寄与することを目的とする」とうたわれている。ここでいう「オート・キャンプ旅行」は英語で「キャンピング・ツーリズム」（camping tourism）である。1932年に設立された国際キャンピング＆キャラバニング連盟（FICC）は「キャンピング・ツーリズムの環境整備」を主要な目的に掲げており、協会の設立目的と完全に一致する。
観光を＜移動＞と＜啓発＞という本義において理解し、オートキャンプをその原点である＜ツーリズム＞として把握するとき、21世紀における新しい観光モデルとしてオートキャンプのビジョンが見えてこないだろうか。
（日本オート・キャンプ協会「オートキャンプ」2010年3月～7月）